日本企業は、かつてない大きな転換期にある。一定の時間の経過のなかで、やがては景気がかわっていく循環不況とは違って、いわゆる構造的な変動に巻き込まれてしまい、マクロ次元でも決め手となる経済政策を欠いた長期の低迷を余儀なくされている。標準の変化、理念なり綱領の変質、そして産業活動に不可避のさまざまなテクノロジーの劣化、こうしたツールなり手段、方策、そしてエネルギーには、われわれが堅持すべきものが多々あるにしても、自ら変えていかなければならない部分がきわめて多い。このことを確実に認識することから始めなければならない。そして、堅持するものと変わる、あるいは変えるべき部分との真に公平、公正な確認をなしえたとき、はじめてわれわれは経済活動の新たな挑戦に、敢然として取り組むことができるはずである。その意味で、変えること、変わることをわれわれは決して恐れてはならない。幸いにも、既得の素材なり基礎条件はすでに一定のレベルにある。
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